これまで、日本ではインフルエンザで病院に行く人が年間1千万人、あまり酷くならず病院へは行かない人が１千万人、その他の風邪の患者が2千万人ほどいました。 合計約4千万人という国民の約3分の1が毎年、風邪かインフルエンザにかかって、そのうちの数万人の方がお亡くなりになっていました。 それでも新型コロナ流行の以前には、マスクを強制されたこともワクチンを強制されたこともなかったのです。 それをなぜ今回だけは、急に医師や専門家たちの言うことが変わったのか。ここに第一の疑問が出てくるわけです。 「マスクをしろと専門家が言っているから」という言葉の裏には、専門家が非常に多くのデータに基づいて発言しているのだという一種の信頼感があるのだと思います。ところがこのマスクの問題について、当初は東京都医師会も、そしてアメリカの感染症対策のトップであるアンソニー・ファウチ博士も、口を揃えて「新型コロナに関してマスクはあまり有効ではありません」「特殊な時にだけは有効ですが、くしゃみや咳をした時には、服の袖か何かで押さえてゴホンゴホンとやればそれで飛散はしません」と言っていたのです。 それが、流行がはじまってから2カ月ほど経った2020年の4月には、ほとんどの日本の医師が「マスクをしろ」と言い出しました。 日本だけでなく、ファウチ博士も2020年の2月には、米国政府高官から「今から出かけるのだが、マスクをする必要はあるか」というメールでの問い合わせに対して「特に必要はありません」と答えていました。 ですが、それから2カ月経つと、どういうわけか「マスクをしなさい」というふうに変わったのです。 『「新型コロナ」「EV脱炭素」「SDGｓ」の大ウソ』武田邦彦著 ビジネス社刊 20240305 P38
