2022年10月22日土曜日
喫煙率の推移と、肺がんり患患者数の推移
喫煙率の推移と、肺がんり患患者数の推移
ルイセンコの悲劇
下の動画の画面には驚かないでください。どうも、視聴率を上げようと、センセーショナルな見出しをつけがちです。武田邦彦先生には、そんなにびっくりさせようなんて意図は、これっぽちもありません。あくまで、下の動画の作成者がつけたタイトルですから、、、。
三國シェフレシピのデータベース β版です
三國シェフレシピのデータベース β版です
ファイルメーカーの45日無料お試し版
データベースは、小生が無知なため、デザインが滅茶苦茶ですし、一部内容は不足していますが、何らかのお役には立つでしょう。
また、データベースは、三國シェフレシピの実ならず、小生が閑に任せて挑戦した、あるいは挑戦しようとしているレシピが含まれており、現時点で、1011あります。
それぞれに、URLが記載されており、必要なページに飛べますので、ご利用ください。
また、データベースはクラリスのファイルメーカーで作成しましたので、上記の試用版をダウンロードして、使ってみてください。
ご自身でダウンロードされた後は、カスタマイズして、使いやすいように加工してください。
三國シェフレシピの追っかけ版V0.1
三〇年で〇・三℃の温暖化―――それがどうした？
三〇年で〇・三℃の温暖化―――それがどうした？
晴れた日の起床後にベランダで何分間かボーツとしていれば、たとえ朝日が直射していなくても〇・二℃や〇・三℃ は上がりますが、ふつうは体感さえできません。地球温暖化の話がいきなり湧いてから三〇年余、つまり、四十代で働き盛りの人にとっては小学校高学年から現在までに、世界の気温は「体感未満」しか上がっていないのです。
天気予報で表示される気温値は整数ですから、過去ほぼ三〇年のうち、天気予報の気温値は、ほとんど変わらなかったことになります。最高気温や最低気温が日ごと七～八 ℃変わるのはザラですし、わずか数日後の予報値さえ、ときには当日までに三℃や五℃も変わってしまう。五℃なら、「地球温暖化」の五〇〇年分（！！！）ですよ。
過去三〇年間の〇・二℃～〇・三℃上昇は、自然界の調和（本物のエコ。前章）にプラス効果も与えたでしょう。とりわけ寒冷地の農業には恵みとなり、食糧の増産を促したはずです。
そうした面をNHKも新聞も、なぜかほとんど報じないのですが。
『「気候変動・脱炭素」14のウソ』渡辺正著（丸善出版株式会社）
故安倍晋三元総理大臣の国葬は当然です それが何か？
故安倍晋三元総理大臣の国葬は当然です それが何か？
（邪悪な勢力の手先どもに暗殺された、と私は信じています）故安倍晋三元総理大臣の国葬は適切だったと思います。安倍さんが行った数々の政策、未だ途上でしたが、歴代の総理大臣と比較しても、余りある功績を残されていらっしゃいます。
安倍総理が米国議会で行われた演説やインド訪問時のそれも、安全保障政策や教育基本法の改正等、限りなく日本の正しい姿に戻そうと懸命に努力されました。
それに対して、邪悪な勢力の手先であるNHK、朝日新聞など情報工作機関が、事実を糊塗し、捏造情報を繰り出して、その政策を懸命に止めようとしたのは記憶に新しい。
日本は戦争に向かおうとしているのではなく、CCPを手先とする邪悪な勢力と真っ向から立ち向かおうとしているのだと、私は思います。
日本人学生を差し置いて、外国人留学生を更に増やすという．．．記事への補追
日本人学生を差し置いて、外国人留学生を更に増やすという．．．記事への補追
日本人学生を差し置いて、外国人留学生を更に増やすという．．．記事補追
この日記には、自民党政権が同時に進めている教育未来創造会議提言や暗殺された故安倍晋三元総理大臣のすすめられた教育基本法の改正の視点が抜けていたので、補追します。
有能な人材の発掘のため、相互主義に則った日本人留学生への補助が上げられている点は、評価すべきです。しかしながら、私の指摘は、CCPからの留学生をスクリーニングせずに招き入れる（富裕な共産党員の子弟が多い）ことによって、日本の苦学生が、多大な奨学金を背負って社会に出るのはおかしいだろう、と言っているのです。
富裕な中国共産党の幹部の子弟は、学費全額免除、生活費の補助など手厚い待遇を得ていますが、いざとなれば、中国における国防動員法などに依って、日本国内に留学するすべての中国人留学生はそのまま、人民解放軍の兵士に切り替わることになります。
（以下は私の推測で、邪推の域を出ませんが）中国大使館や領事館など、外交特権を使用する物資の搬出入があって、武器庫化している可能性はないのか、が心配です。
長野聖火リレーの実態：長野事変
1998年の長野オリンピックでは、動員された中国人らが、暴徒化して、大きな問題となったのですが、当時もマスコミは、報道しない自由を行使して、事実を伝えることを放棄していました。
相互主義に則るならば、教育だけではなく、外国の土地も自由に売買ができることも相互主義に掲げて、中国に迫るべきではないでしょうか。今、北海道を筆頭に、各地で中国資本が日本の土地や施設を買いあさっており、喫緊では、武蔵野市長が吉祥寺の一等地を中国資本に売却したのは、耳に新しいことです。
以上などを踏まえたうえで、日本の国益を推進するような政策を行ってほしい、という意味で内閣府に意見を述べました。また、上記の点も提言から早急に法律化して、実行するよう強く求めました。
首相官邸に対するご意見・ご感想
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